自治体で回収不可のものも対応可能

商品の多種多様化により、ごみ出しのルールは複雑化しています。また、自治体の不用品回収は、全ての粗大ごみを回収してくれるというわけではありません。地域の自治体によってもルールが違っており、適切にゴミを処分するためには、その都度自分で考えたり、ネットで調べたりする必要が出てきます。ただ、不用品回収業者を利用すれば、自治体が回収不可となっているものでも、回収可能です。

例えば、家電リサイクル法の対象となっているテレビ、エアコン、冷蔵庫、洗濯機の4品目は、自治体では回収できず、購入した店舗などで引き取ってもらう必要があります。他にも、自治体で回収困難なものに、車のバッテリーやタイヤ、パソコン、ピアノ、消化器などがあります。それらの処分が難しいものも、不用品回収を利用すれば処分できるのがメリットです。

たくさんの不用品を一気に処分できる

電子レンジなど、捨てたいものが1つの場合、わざわざ不用品回収を利用する旨味は少ないかもしれません。ただ、複数ある場合、それぞれ処分方法に従って適正に捨てなければならないため、どうしても手間や時間がかかります。不用品回収では、処分する不用品の量が多ければ多いほど、お得に利用できるようなプランを採用している業者もあります。自宅まで引き取りに来てくれるサービスを利用すれば、ベッドやタンスなどの重いものを指定場所まで運ぶ必要もなく、楽ちんです。自宅に処分したいものがたくさんあるならば、不用品回収を利用するのがおススメです。

遺品整理を東京で行うなら、粗大ゴミの処分から引っ越しの手伝い、買い物代行まで行う専門業者もあります。